【副業のリアル】vol.1《プログラミング》
こんにちは、ジンです！
2019年から働き方改革で残業をなくす方向性となってきました。このため残業代の補填として副業を始めようとしている方も多いんじゃないでしょうか？また新型コロナウイルスの影響で自宅時間が増えたのも副業の後押しにもなっているんじゃないでしょうか？
今回は経験談も踏まえてプログラミング副業について考えていきたいと思います。
結論から言うとプログラミングを副業にするのはおすすめしません！
私も１年くらい前からプログラミングに興味を持って勉強を始めました。昨今、プログラミングが非常に注目されているためです。現在プログラマーと呼ばれる職種は圧倒的に不足していると言われています。これに対して今後プログラマーの需要はさらに拡大すると考えられています。
自粛期間を利用して数ヶ月程度かけて独学でHTMLとCSS、javascriptを勉強して、思ったようにホームページサイトが作れるようになったところで、実際に仕事を受注してみようと思いました。クラウドソーシングサイトでホームページ制作の仕事を受注しましたが、プログラミングはコストをかける割に稼げないと実感しました。
しかし、作ったサイトをワードプレス化する方法や、サーバーにアップロードする方法などわからないことだらけです。プログラミングはとにかく知識の必要量が尋常ではありません。片手間で学習した程度では仕事では全く使い物にならなかった感じです。
周囲にプログラミングに詳しい人がいたりウェブ制作会社に就職していたりすれば、わからないことは周りに聞きながら学んでいくことができます。しかし、独学やフリーランスでやっていると頼りにできる人がいません。
これがまず初心者にとってハードルが高いところになるでしょう。
ただし、経験も積んでいくことでこのハードルもクリアしていくことで、稼げるようになってくるのではないかと思われますがそうもいきません。
この理由に関しては次回述べていきたいと思います。
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【投資初心者スタディ】vol.9《クリーンエネルギーETF：PBD》
こんにちは、ジンです！
バイデン次期大統領の政策として、クリーンエネルギー業界への2兆ドル規模のインフラ投資の話もあるので、クリーンエネルギーへの投資をすべく、関連ETFはICLN, QCLN, PBD中のから前回はICLNに注目して話していきました。
今回はPBDについて話していこうと思います。
PBDとは、WilderHill New Energy Global Innovation指数に連動する投資成果を目指すETFです。対象はクリーンな再生可能エネルギーの促進および保持事業に従事する世界各地の上場株式になります。
特徴①：純資産総額で比較した場合、QCLNと近いですが真ん中です。人気はやはりICLNが強いです。
特徴②：経費率で比較した場合、一番高い0.75%
⇒ VOOやVTIなどの主要ETFの経費率が0.03％なのでこれらと比べるても圧倒的に高いですね…
特徴③：平均利回りで比較した場合、真ん中の1.67%なので、利回りの方が経費率よりも高いですね。
⇒ S&P500の２％程度と比較すると少し低い水準にはなりますが、ICLNと比較すると倍近くあるので分配金を期待できるかなとも思いますが、経費率まで考えるとキャピタルゲイン寄りなETFにはなりますね。
特徴④：2020年の年初来のリターンで比較した場合、最も低い69.9%です。
⇒ 最も低いとはいってもバイデン大統領候補の政策として、クリーンエネルギー業界へのインフラ投資が掲げられており、大幅に株価が上昇しました。
話題銘柄に集中していないので伸び代もまだまだあると思います。
特徴⑤：保有銘柄数が約90と一番多く、米国比率も約28%と低めに設定されて世界中に分散されています。上位10銘柄の比率は約20%と他のETFと比べても低く構成銘柄内でも広く分散されているのが伺えます。
特徴⑥：セクターに関しても分散されています。ICLNは、再生可能エネルギー機器・サービスと電気事業で8割以上を占めていましたが、PBDはこれら3つのセクターを合わせても5割程度に止まっています。ICLNにはない半導体や、車・トラックメーカーが入っており色々なセクターに投資しているのが特徴です。
私個人の意見としては、地域もセクターも分散しれており、話題銘柄に集中していないPBDの方がいいのではないかと思います。
もちろん資産額や最近のリターンの高さや経費率の低さを考慮するならICLNもありだと思います。
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【投資初心者スタディ】vol.8《クリーンエネルギーETF：ICLN》
こんにちは、ジンです！
バイデン大統領候補の政策として、クリーンエネルギー業界への2兆ドル規模のインフラ投資の話もあり、クリーンエネルギーへの投資が脚光を浴びています。
そこでクリーンエネルギーへの投資をすべく、関連ETFはICLN, QCLN, PBD中のから今回はICLNに注目して話していきたいと思います。
ICLNとは、S&Pグローバル・クリーンエネルギー株指数に連動する投資成果を目指すETFです。対象はエネルギー、工業、テクノロジー、公益事業の中型株が中心になります。
特徴①：純資産総額で比較した場合、クリーンエネルギー関連ETFの中でも最大、つまりは一番人気ということです。
特徴②：経費率で比較した場合、一番安い0.46%
⇒ それでもVOOやVTIなどの主要ETFの経費率が0.03％なのでこれらと比べると高いですね。
特徴③：平均利回りで比較した場合、真ん中の0.78%なので、利回りの方が経費率よりも高いですね。
⇒ S&P500の２％程度と比較するとかなり低い水準になるので、分配金を期待して投資するETFではありませんね。
特徴④：2020年の年初来のリターンで比較した場合、真ん中の76.6%です。
⇒ バイデン大統領候補の政策として、クリーンエネルギー業界へのインフラ投資が掲げられており、大幅に株価が上昇しました。
期待によって株価が上昇しているので、構成比率上位銘柄にはENPHASE ENERGY INCのようなPERが大きく上昇した企業が多いです。
特徴⑤：米国の企業が主要ですが、それだけではなく中国やデンマーク、ニュージーランドなど世界各国のクリーンエネルギー企業に分散されていますが、銘柄数は約30とクリーンエネルギー関連ETFの中で一番少ないです。
特徴⑥：セクターとしては再生可能エネルギー機器・サービスと電気事業で８割以上を占めており、偏っているような印象です。
私個人の意見としては、分配金を期待して投資するETFではないことから、PERが高い間は市場が過熱している感じがするので、落ち着いたところで投資するのがよいかなと思います。
もしくは話題銘柄に集中していないETFの方がよいのかなとも思います。
ということで次回は別のクリーンエネルギー関連ETFを見ていきましょう！
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【投資初心者スタディ】vol.7《クリーンエネルギーETF》
こんにちは、ジンです！
バイデンさんがいよいよ今年１月２０日に米国の大統領に就任しますね！
バイデン次期大統領の目玉政策と言えばやはり「エネルギー・環境政策」ではないでしょうか！
就任初日には気候変動対策を中心とする数多くの大統領令への署名を計画しているとのことです。
今回はこの「エネルギー・環境政策」を深掘りして今後注目のセクターについて話していこうと思います。
まず、バイデンさんが就任初日に実行すると述べた１０の対策は次のようになります。
・石油やガスの操業でのメタン汚染に制限
・１００％クリーンエネルギーで排出ゼロの乗り物普及
・米政府施設をより効率的に気候変動に対応する
・新たな燃費基準を策定して交通機関による温室効果ガスの排出量を削減（これにより小型車や中型車の新車は全て電動化され、大型車については毎年改善されるようにする）
・先進バイオ燃料などの液体燃料への取り組み強化
・電化製品やビルの効率性に新たな基準を設ける
・連邦インフラ投資で気候汚染が減るようにする
・公開会社に温室効果ガス排出の情報開示を求める
・２０３０年までに生物の多様性を保護
・２０３０年までに新たな石油やガス掘削の許可を禁止し、連邦の土地や水域での再生可能エネルギーを開発し洋上風力発電を倍増させる
また、トランプさんが脱退した「パリ協定」へ早期に復帰する方針も固めています。
これらの対策案から今後伸びるセクターは電気自動車、バッテリー、再生エネルギーと考えられます。
これらのクリーンエネルギー業界への2兆ドル規模のインフラ投資の話もあり、クリーンエネルギーへの投資が脚光を浴びています。
クリーンエネルギーへの投資を検討すべく、関連ETFを調べたところ現時点でICLN, PBW, QCLN, ACES, PBDの５つありました。
しかし、メジャーな証券会社で扱っているのはICLN, QCLN, PBDなのでこの三つについて考察していきたいと思います。
次回はICLNに注目して話していきたいと思います。
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【投資初心者スタディ】vol.6《コロナショックから学ぶ株式投資》
こんにちは、ジンです！
新型コロナウイルスの感染拡大防止を受けて米国をはじめとして世界経済は悪化していますが、例えば米国のS&P500株価指数は 2020年2月の下落から年末にかけて最高値を更新し続けるまでに回復しています。
実体経済や企業収益の回復は緩やかな中で株価の回復の速さに気持ち悪さを覚える方も多いのではないでしょうか。
今回はこの原因について考察していこうと思います。
結論から言うと、景気悪化によって企業収益(EPS)は低下していますが、その株の評価であるPERが急上昇していることが原因と考えられます。
このことについて深く見ていきましょう。
まず、政府は感染拡大抑止のためにロックダウンなどの経済活動の強制停止を行い、その補償として休業補償や一時金配布を行うために積極的な財政出動、つまりは債券の増発を行い経済対策を行っています。
このため、需給の悪化を見越した売りが増えてくるので債券価値が下落し実質金利（名目金利-予想物価上昇率(期待インフレ率)）が上昇します。
わかりやすく説明すると、100万円の債券に名目金利1万円付いて101万円戻ってくる場合、債券の価格が下落して99万円になり101万円戻ってくると実質金利は2万円と上昇する、ということです。
一方、米連邦準備制度理事会(FRB)では実質金利上昇を抑え込むために、名目金利をゼロ金利まで引き下げたほか、ドル紙幣をたくさん刷って資金供給、債券の買い上げによって量的緩和を行なっています。
ここで先程PERは株の評価と言いましたが、これは割引率(=実質金利-期待成長率)の逆数で表されます。
このため、実質金利が低くなることでPERは上昇しているということになります。
また、量的緩和による資金の一部が株式市場に流入していることも株価上昇の要因にもなっています。
その後は経済再開により景気は緩やかにですが良くなり始めてくると物価が上がることで債券の価値は下がり長期金利はやや水準を上げましたが、金融緩和が長期に渡る見通しからその後も低位で推移しています。
しかしながら、ジョージア州の上院決選投票で民主党が勝利し、ブルーウェーブとなることでバイデン新政権のもとで国債がさらに増発されるとの見方から需給の悪化を見越した売りが増え、国債価格は下落して実質金利が上昇しています。
FRBは8日、国債購入量は2021年は現在のペースで続けるのが好ましいとの認識を示したため、市場ではFRBが直近の長期金利上昇を容認していると受け止められ、長期金利が一段と上昇する場面もありました。
実体経済が回復してきたとFRBが判断して量的緩和を止めて金融引き締めを開始すると実質金利が上がります。実質金利が上がるとPERが下がり、今の株高はPERによって支えられているのでバブルが弾ける可能性が高いとなるわけです。
このことから米国株化に注目が行きがちですが、合わせて米長期金利(米国10年国債利回り)が今後どのように推移するかに注目してみるのが良いと思います。
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【保険の勉強】vol.1《医療保険は不要？試算結果で納得！》
こんにちは、ジンです。
最近、妻が病院で検査を受けた際に引っ掛かる項目があったため、将来の備えも兼ねて医療保険を検討すべく保険の窓口に向かいました。
窓口では保険に入ることを強要されるということはなく、特約を含めて重点すべき項目を真摯に聞いてくれた上で候補を提示してくれました。十分に吟味した上で妻も納得のいく形で医療保険に入りました。
今回のことを受けて医療保険について一度考えてみました。
35歳の人が85歳まで生きて50年間保険料を毎月2,000円(一般的な入院1日5,000円、手術で10万円もらえる保険)払っていたケースを考えた場合、総額120万円の払込になります！
平均入院日数は10日と言われていますので一回の手術入院で15万円もらえる計算です。つまりは50年間で10日以上の手術入院を8回程度のすれば元を取れるという形です。
社会人の方ならわかると思いますが、職場の上司同僚で5年に一回もこのような状態になっている方はなかなか見ないですよね？
このことからも元は取れないと思われます。
さらには最近では入院日数がどんどん短くなってきており、ガンでも日帰りなんてことも聞く時代ですのでより元が取れなくなってきています。
また日本の国民健康保険には高額療養費制度があり、仮に所得が770万円以下の一般的な会社員であれば、1ヵ月あたりの医療費が100万円掛かったとしても87,430円ですむようになっています(ただし、高額療養費は月ごとに計算しますので、一つの入院でも月をまたいだ場合は、十数万円くらいになる可能性があります)。
そもそも医療費が自己負担額の3割でもありますし国民健康保険が最強の医療保険ですね！
保険会社が商売として成り立っているのは、
「あなたが支払う保険料 ＞ 保険金 × 保険金を払う確率」
だからですしね！
万が一でもきちんと預貯金していれば対応できますし！
ただし、医療費であれば上記の理由から預貯金でどうにかなりますが、自動車事故・家の火災等では預貯金ではどうにもならないこともおおいにあり得るので自動車保険、火災保険はきちんと入りましょう！
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【投資初心者スタディ】vol.5《コロナショックから学ぶ株式投資》
こんにちは、ジンです！
前回の財政出動⇒長期金利上昇⇒PER低下⇒株価低下と考えると、2021年の米国株は今後下がるのではと思われるかもしれませんがそうは考えない理由について考えてみましょう。
理由①：長期金利が大きく上昇し続けるということはないのではないかと思います。
その理由は長期金利の上昇は景気の腰折れリスクになるため、FRB（米連邦準備制度理事会）が量的緩和の拡充、つまりは紙幣をたくさん刷って国債を買うことで金利上昇を抑制することが予想されます。
その場合は紙幣が溢れるので紙幣の価値が下がるため、相対的に株価が上がると思われます。
また、たくさんの紙幣の一部が株式市場にも流れることも株価の上昇に影響します。
理由②：財政出動による「期待成長率の回復」が割引率を低下させ、その逆数である PER を押し上げることが予想されます。ブルーウェーブの後に株価が上昇したのはこれが要因と考えられます。
理由③：新型コロナウイルスワクチン開発による「期待成長率の回復」が割引率を低下させ、その逆数である PER を押し上げることが予想されます。これに関しては今後のワクチンニュースを要チェックですね！
いいこと尽くしな政策に見えますが、インフレがどんどんと進んでいくため、ワクチンにより集団免疫を獲得して実体経済が回復してきた際に金融引き締めを行なった際にコロナバブルが弾けることが懸念されています。
どれくらいで実体経済が回復するかにもよりますがFRBの量的緩和による実質金利の抑え込みは2023年くらいまでは続き、その後名目金利を上げていくことが予想されますのでしばらくは株価の上昇は続くのではないかと思います。
最後におすすめの参考書を紹介します。
オリエンタルラジオの中田敦彦さんのYouTube大学でも紹介されたバフェット太郎さんの『バカでも稼げる「米国株」高配当投資』になります。興味のある方は是非！
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価格:1,650円 |
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【投資初心者スタディ】vol.4《コロナショックから学ぶ株式投資》
こんにちは、ジンです！
前回に引き続き「ブルーウェーブ（大統領、上院、下院のすべてが民主党）」になると財政出動の拡大が予想されるため、長期金利が急騰し、株式のバリュエーション（PERなど）は急落する可能性が高まる意味について考えてみましょう。
今回は後半についてですが、長期金利が高騰するとなぜ株式のバリュエーション、つまりは価値が急落する可能性が高まるのでしょうか？
これを考える前にいくつかの用語についてその意味も合わせて確認していきましょう。
株価は企業収益(EPS)とその評価である PER に分解することができます。コロナショックによる景気悪化によって EPS が低下したにも関わらず2020年の3月中旬から株価が上昇しているのはPER が急上昇していることが要因になります。
ではこのPERは何かというと株価収益率といい、株価が割安か割高かを判断するための指標になります。具体的にいうと割引率(=実質金利-期待成長率)の逆数で表されます。逆数になるので実質金利が上がるとPERは下がり、期待成長率が上がるとPERは上がります。
ここで期待成長率が変わらなければ、長期金利が高騰すると先に述べたようにPERが下がります。さらに企業収益であるEPSも変わらなければ、株価が下がると言うことです。
じゃあ、2021年の米国株は今後下がるのではと思われるかもしれませんが私はそうでもないんじゃないかと思います。
この理由に関しては次回説明します。
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【投資初心者スタディ】vol.3《コロナショックから学ぶ株式投資》
こんにちは、ジンです！
前回、「ブルーウェーブ（大統領、上院、下院のすべてが民主党）」になると財政出動の拡大が予想されるため、長期金利が急騰し、株式のバリュエーション（PERなど）は急落する可能性が高まると言いましたが、今回はこれをわかりやすく説明していこうと思います。
どの国にも言えることなのでしっかりと抑えておきましょう！
まず、前半についてですが、財政出動の拡大とは国債、つまりは借金を増やすことで費用を確保して、新型コロナウイルスで落ち込んだ実体経済の回復を計る経済対策などを行うというものです。
また、国債には満期があって満期までお金を貸してくれたら利子をつけて返してくれるというものです。
これも売買することができるので市場として成り立ちます。
例えば100万円分の国債を満期まで持っていれば1万円分の利子がついたとした場合、これが名目金利になります。
ここで国債は市場として成り立つので、国が国債をどんどん発行していたら借金まみれで本当にお金が返ってくるのか不安になりますよね？
そうなると安く取引されます。
先程の例で言えば100万円で買った国債が98万円で取引されるみたいな感じです。
すると満期まで持っていた場合、101万円返ってくるので実質的な金利(実質金利)が3万円と上がっています。
ちなみに満期によって5年国債や10年国債等がありますが、長年持っているほど不安になるので長期投資金利の方が影響が大きいとなります。
つまり、金利が上がっていると言うことは国債の価値が下がっているということです。
これが「財政出動の拡大が予想されるため、長期金利が急騰」の意味合いになります。
では長期金利が高騰するとなぜ株式のバリュエーション、つまりは価値が急落する可能性が高まるのでしょうか？
これについて次回説明していこうと思います！
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【投資初心者スタディ】vol.2《今週の米国株》
こんにちは、ジンです！
米国株の人気がすごいですね！
私は2020年の12月頭から米国株の投資信託の『ＳＢＩ・バンガード・Ｓ＆Ｐ５００インデックス・ファンド』を始めました。初心者なのでまずは投資信託から始め、知識が付いてきたら個別株やセクターごとの株にも挑戦してみようと思います。
途中結果についてもアップしていけたらと思います！
本日は新年始まってから今日まで約一週間の米国のニュースとこれに伴う米国株の動きについて見ていきたいと思います。
今週のトピックスは何と言っても5日に行われたジョージア州の上院選決選投票になるでしょう。
当初は共和党優勢となっていたため、このまま上院を共和党が取れば民主党政権の公約(法人増税やキャピタルゲイン増税などのマイナス材料)をバイデン大統領は実現することができないと思い、投資家達はプラス材料に見ていました。
しかしながら、年末年始の世論調査の結果で民主党候補が２議席を獲得する可能性が高まってきたため、利確をしておこうという投資家心理によりS&P500が初日から大きく下落したと思われます。
次に実際の選挙結果を見てみると民主党が残る二議席を獲得して「ブルーウェーブ（大統領、上院、下院のすべてが民主党）」となりました。
多くの投資家の予想は、
①増税を嫌気した売りが出ることでの株価の急落
②財政出動の拡大が予想されるため、長期金利が急騰し、株式のバリュエーション（PERなど）は急落する可能性が高まる
でした。
では実際のS&P500の株価を見てみると大幅に上がっています(選挙結果が時差の関係で日本時間の1/6に出て、この結果を反映した株価は1/7の値になります)。確かにGAFAMなどの高PER株は下落していますが、その他の株価が上がっているため全体としては大幅に上がっています。
これは雇用統計が8か月ぶりに悪化に転じたものの、バイデン次期大統領の元で迅速に経済対策が実施されるとの期待によるものでその後も株価は上昇し続けています。
この選挙後の株価の動きは、今年の米国株のトレンドを占う上でも非常に重要と思われます。
最後まで読んでくれてサンクスですʕ•̫͡•ʕ•̫͡•ʔ•̫͡•ʔ
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【投資初心者スタディ】vol.1《イントロ》
「株式投資」と聞くと、ネットニュースなどで見かける専門家の記事で小難しい単語を使いながら経済状況について書かれており、専門性の高い一部の人しかできない難しいことな感じがしますね？
実際のところ私もそうでした。
しかしながら、最近ではオリエンタルラジオの中田敦彦さんのYouTube大学の動画をはじめとして多くの方にとって親しみやすいものになってきたのではないでしょうか。
それでもまだ競馬や競輪のような「ギャンブル」同じカテゴリーと認識している方も少なくないと思います。
まずは、株式投資の仕組みについて正しい理解が必要です。
株式投資というのは、証券取引所に上場している株式に投資して利益を得ることを目的としています。株を買うと、あなたは、株を買った企業に投資をすることになります。企業を経営していくためには何かとお金がいります。
例えば私は化学メーカーに勤めていますが、このようなモノづくりを行なっている会社であれば会社の業績を伸ばしていくために新製品の開発が必要です。
我々が投資をして集まったお金を活用し、新製品が誕生してそれが売れ企業が成長すれば、あなた自身も値上がり益や配当金によってメリットを受けられます。また、そうした企業が増えれば経済全体が良くなります。
投資の基本知識の勉強や経済状況の考察などをブログとして書いていこうと思います！
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